桜の満開時期が遅れ、開花期間も長かったが、この日は散り際を感じました。
巡って来年も満開を期待します。こんな情景から変化していることを
感じられます。全て変化する理があり、人も例外ではなく,自然の営みです。
NotebookLMは学習に役立つAIである。学習のプロセスの図解を提示する。
学習は日頃の態度がベースとなる。その上で、学習テーマを明確(文章化できる)に
することで始まる。昔ながらの方法では、情報の収集の機会や本や論文を見つけて
読む時間が大変であった。加えて、ノートを作り整理や分析にも苦労が多かった。
そして、全体の構造を理解するまで長い道のりがある。
NotebookLMは情報の収集から活用・応用まで手助けしてくれるので、効率の良い学習が可能である。短い時間で多くの事が学べる。
NotebookLMは一般の会話型AIと違い情報ソースを与える事ができて、与えた情報ソースを元にして整理できる。(一般的なAI-LLMは、ネット上で得られる情報から要素を学習している)
したがって、学習テーマに必要な情報をソースとして与える必要がある。
そして、質問を投げ掛けながら整理・分析を進めて行くことになる。
NotebookLMで学習を進めるには、与えた情報ソースが十分で適切かを確認すこと、適切な質問で整理・分析をすることが肝要です。
その為の手段として、Mindmapを習得するのがお勧めである。
あらかじめ学習テーマについて、何が知りたいことか、テーマに対して関心や興味、
関連する事項などのマインドマップ作成しておくと良い。
NotebookLMへ情報ソースを与えて、NotebookLMのマインドマップを作成すると
与えた情報ソースが十分で適切かが判断できる。マインドマップのイメージは
次の例を参考に。
NotebookLMの使い方は、youtubeで説明が見れるのでそれを参考にすると良い。
googleアカウント(メール登録でOK)があれば無料で使える。最近の更新で
情報ソースをWEB検索で取り込めるようになったので便利である。
(ソースの枠の右上の”検索”をクリックして学習テーマ等を入れる)
人が生きる根幹は認知にあり、私たちは現実世界と仮想世界という二つの世界の中で存在しています。この認知こそが、物事の理解、感情の形成、そして意思決定を導く鍵となります。現実世界では直接的な経験と感覚が基盤となり、仮想世界では情報や想像力が大きな役割を果たします。
加えて、仮想世界では、情報化(コード化)によって、現実世界とは異なり、単純化・汎用化される傾向があります。
現代社会では、インターネットやSNSが普及し、仮想世界が私たちの生活に深く入り込んでいます。スマートフォンやパソコンを通じて情報収集したり、友達と繋がったり、自分を表現したりする中で、いつの間にか、仮想世界はただの便利なツールではなく、私たちの一部になっている人も少なくありません。
仮想世界は、私たちの生活を便利で豊かにしてくれる素晴らしい側面を持っています。仕事や学習、趣味など、様々な分野で新しい可能性を広げてくれます。
一方で、仮想世界に没頭しすぎることで、現実感が薄れたり、判断が現実と乖離し、机上の空論に陥ることも事実です。
私たちが生きる上で大切なのは「認知」です。私たちは、現実世界と仮想世界という2つの世界の中で生きています。現代社会では、インターネットやソーシャルメディアの普及により、多くの人々が現実世界と仮想世界の境界を曖昧にしています。現実世界では、直接的な体験や五感が中心となり、そのことがバランスを取る上で重要になります。
AIの普及が進み、仮想世界が大変なスピードで拡張され、充実していくと思われます。したがって、現実世界の五感による認知を強化しないと、仮想世界に主導され、現実離れした考えに流されてしまう可能性があります。
昨今の政府の施策には、現実との乖離や机上の空論と感じることが少なくありません。これが仮想世界に主導される兆候でないことを願うばかりです。
今日は北風が本当に強く吹いている。
日本で報道されるAIの規制は、学生、生徒の利用の話であり、全く的を得ていない。
規制対象でなく、マナーの問題であって、学習効果があるなら大いに利用すべきでる。
欧州では長い間検討され、法案が成立し、本年8月から施行される。
欧州(EU)の規制法案の内容は、利用の結果として生じるリスクに着目し、
4つのレベルで構成され、規制と違反の罰則が定められている。
規制される対象は、企業や団体、一部の行政である。個人の私的利用は対象ではない。学生や生徒の利用など規制の対象となっていない。
国家の利用は基本的なところ、規制はない。国家を規制することは他国とのパワーバランスを崩し、弱体化を真脱れないから、規制へ踏み込めない。
『軍事や国家安全保障目的のAIは本法の適用外』と明記されている。
したがって、実質的には規制がないと言える。
この法案で企業や団体が規制されることは意義がある、人権やプライバシーが
犯される機会が減少することから、一定の効果を社会へもたらすと考える。